＜終了済み＞【最大50％OFF】「Kindle本高額書籍セール」開催中です！:マインドマップ的読書感想文

2024年04月14日

＜終了済み＞【最大50％OFF】「Kindle本高額書籍セール」開催中です！

【はじめに】

◆今日も週末ということで、朝からKindleの公式セールのご紹介を。

現在アマゾンでは、複数版元のKindle本2000冊以上を対象とした「Kindle本高額書籍セール」を開催中です。

Amazon.co.jp: 【最大50％OFF】Kindle本高額書籍セール

そこでまず今回は、なじみの深い日経BPさんからチェックしてみました！

なお、セール期限はリンク先にもあるように「4月25日（木）」まで。

普段手を出していない作品も、この機会にぜひご検討ください！

注：このセールは終了しました。

It's a couch & kindle kind of day. / Corey Ann

【「Kindle本高額書籍セール日経BP分」より】

◆上記リンクは「おすすめ順」ですが、こちらでは「出版年月が新しい順番」で並べております。

生成AIの法的リスクと対策

ChatGPTなどの生成AIには、多くの法的リスクがあります。ライバルに先んじて開発・業務利用・ビジネス活用したくても、法律の知識がなければ怖くて提案すらできないでしょう。新しいテクノロジーなだけに判断基準が確定していないこともありますが、リスクは、確実に、そこにあります。リスクとしてよく話題に上がるのは「著作権侵害」ですが、実はそれだけではありません。多くのビジネスパーソンが気づいていない法的リスクがほかにもあります。「著作権侵害」のほか、「秘密情報の漏洩」「ハルシネーション」「人格的権利・利益の侵害」「個人情報保護法違反」「バイアスによる差別」「フェイクニュースの拡散とマルウェア作成などの不適切利用」などです。同じ法的リスクでも、生成AIの開発側とユーザー側では観点が異なりますので、本書は両方の観点から解説します。

地銀改革史　回転ドアで見た金融自由化、金融庁、そして将来 (日本経済新聞出版)

80年代金融自由化からバブル崩壊を経て、恐怖の金融庁検査、対話型への転換、地域金融の再定義まで、40年間にわたる地銀史をキーパーソン二人が明かす。

ワークショップ・デザイン[新版]　知をつむぐ対話の場づくり (日本経済新聞出版)

ワークショップとは、主体的に「参加」したメンバーが「協働」「体験」を通じて「創造」と「学習」を生み出す場。問題解決、プロジェクト運営、チームづくり、合意形成、参加型学習、組織変革など、さまざまな分野で活用されており、ワークショップを企画・運営するスキルは、今やリーダーに必須のものとなっている。本書では、ワークショップを設計する基本的な手順とポイント、ワークショップをつくるための部品、そして実践ですぐに役立つワークショップのプログラムを取り上げ、ワークショップを現場で実践したいという人に、ワークショップを企画・設計する総合的なスキルを紹介オンラインでの顔見せの促し方、アンケートアプリとの組み合わせ方、チャットを使った意見出し、専門家を招いたワークショップの開催方法などオンライン＋オフラインの具体的なテクニックを手順付きで新たに加筆

世界を驚かせたスクラム経営　ラグビーワールドカップ 2019 組織委員会の挑戦 (日本経済新聞出版)

ワールドカップ2019日本大会は、世界中から称賛を集め、事前の予想を上回る成功を収めた。その経済波及効果は6466億円にのぼり、世界中のテレビ視聴者は延べ8億5728万人であった。チケット完売率は99％を記録した。ソーシャルメディアによる大会関連動画再生回数は、前回大会と比較し5倍以上の20・4億回に達するなど大きな社会現象となった。テロ事件など大きなトラブルもなく無事に終わった。「史上最高の大会」と世界を驚かせ、様々な意味で、世界における日本のプレゼンス（存在感）を高めた大会となったのである。本書は、このラグビーワールドカップ2019日本大会実現の舞台裏にあった組織委員会を中心にした準備・運営プロセスを、物語り（ナラティブ）の形でたどり、知識創造理論の観点から成功と失敗の本質を洞察することに挑戦するものである。その物語りは、ラグビー日本代表がいかに強くなったかではない。世界に認められた国際大会開催という壮大なプロジェクトを導いた組織（組織委員会）の人々の物語りである。

デザインとビジネス　創造性を仕事に活かすためのブックガイド (日本経済新聞出版)

『発想する会社!』『誰のためのデザイン?』『考えなしの行動?』『アイデアのつくり方』『デザイン・ドリブン・イノベーション』『レトリックと人生』『デザインスプリント』『101デザインメソッド』『ハイ・コンセプト』『クリエイティブ・マインドセット』『自分の仕事をつくる』など、「デザイン×ビジネス」に関する名著30冊を紹介するブックガイド。

クライメートテック　新しい巨大経済圏のメカニズム (日本経済新聞出版)

世界の投資はGAFAやSaaS系企業を中心とするIT企業から、カーボンニュートラルを目指すスタートアップ企業群である「クライメートテック」に向かいつつあります。しかし、クライメートテックにはこれまでの経済とは異なる力学があり、それを正しく理解しなければ、この波を捉えることは難しいのが実情です。本書は日本企業のビジネスマン、投資家、起業家が、クライメートテックの背景と力学を本質から理解した上で、クライメートテックの最新のトレンドを把握することを目的とします

SNSマーケティング7つの鉄則 (日本経済新聞出版)

「中の人」頼みは、もう通用しない。自社アカウントがバズっても売上につながらない！？　クチコミのつくり方から、成果につながる運用体制の構築まで、なぜそうなるのか？どうやって実現するのか？　を徹底解説。

スタートアップ買収の実務　成功するオープンイノベーションのための戦略投資 (日本経済新聞出版)

エグジットの巧拙が経済活性化策の成否を分ける！　法務とファイナンスの第一人者が実践的に解説する、スタートアップ買収成功のカギ。

LTV（ライフタイムバリュー）の罠

3万7000サイトのデータ分析と、4000人を超える担当者インタビューから浮かび上がった、顧客が逃げる「4つのボトルネック」＝「MAST」の解消法を公開！

サステナビリティ情報開示ハンドブック (日本経済新聞出版)

開示基準の統合はどこまで進んだのか、これからの統合報告書はどうあるべきか、内外の投資家はどんな情報を求めているのか。さらにESG 評価機関の動向、先進的な開示の事例など、実務者が把握しておきたい情報を網羅した決定版。

社員ファースト経営 (日本経済新聞出版)

Googleをはじめとして「優秀な社員にいかに楽しんで働いてもらうか？」を最大の経営テーマにする企業が急増しています。日本でもこの「社員を再優先に考える経営」の波が来るのは時間の問題です。ITなど時代の流れに影響を受けやすい業界では、すでにそうなりつつあります。本書ではこの経営方針を「社員ファースト」と呼び、社員ファーストな会社とはどのようなものか、社員ファーストな経営を行うためには具体的に何をすればいいのかを解説します。著者がこれまで培ってきた企業変革プロジェクトの手法にのっとってフェーズごとに学べる新しい教科書です。また、これまでの著書と同様、著者自身が所属するケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズで行われた改革をはじめとする実例がふんだんに盛り込み、説得力がある内容となっています。本の長さ333ページ言語日本語付箋メモKindleScribeで

日本の財政政策効果　高齢化・労働市場・ジェンダー平等 (日本経済新聞出版)

日本政府の借金はこの30年間で莫大な額に膨れ上がっており、財政の持続可能性が危惧されている。限られた予算のなかで、効率的にお金をつかう「賢い支出」が必要とされているのだ。本書は、景気刺激策としての財政出動の効果について論じる最先端の経済政策分析。財政乗数の決定要因、高齢化が財政政策の効果（財政乗数）に与える影響、公共投資の効果がインフラストラクチャーガバナンスと労働市場の柔軟性に大きく左右されること、財政政策が雇用・失業に与える影響、そして、ジェンダー平等に与える影響について明らかにする。経済政策の新たな可能性に迫る先端研究。

グローバル・バリューチェーンの地政学 (日本経済新聞出版)

複雑に張りめぐらされた国際分業ネットワークを、付加価値という視点から読み解くグローバル・バリューチェーン分析。OECD国際産業連関表など最新のデータをもとに、米中対立を中心とする近年の経済対立、経済安全保障問題を見通す。

ＳＤＧｓ時代のソーシャル・イントラプレナーという働き方

企業のリソースを活用して社会課題を解決する！　そんな働き方をしてみないか？　「ソーシャル・イントラプレナー」とは、「社会課題を解決する社内起業家」。企業が持つリソースや社会的影響力を活用し、社会変化を生み出す、新しい時代の生き方。

企業進化を加速する「ポリネーター」の行動原則　スタートアップ×伝統企業

本書は、企業進化に関する提言書である。「スタートアップ×伝統企業」の連携によってオープンイノベーションを推進していく実践的ポイントを解説する。スタートアップ大国であり、オープンイノベーションが活発な米国においては、GAFAMなどのテック企業だけでなく、ウォルマートなどの伝統的企業もスタートアップの買収などによって進化を実現している。しかし、日本の伝統的企業とスタートアップの連携が成功したという話は、あまり聞かない。性質が違い過ぎる両者は、うまくかみ合わないからである。大企業とスタートアップの性質は必然的にぶつかり合うものであるが、「自前主義」で成長してきた日本の伝統的企業では、その傾向がなおさら強い。この課題を乗り越えていくためのカギは「ポリネーター」にある、というのが本書の着眼である。詳しくは本編で述べていくが、「ポリネーター」とは、スタートアップと伝統的企業をつなぎ、両者の持ち味をうまくかみ合わせる存在である。本書では、その行動や育成について考えていく。（「はじめに」より）

リアルケースで身につける　不正を見抜く監査力 (日本経済新聞出版)

監査に正解はない！　ひたすら推理し、確かめることで見える現実。監査人と会社とのやりとりから、座学では学べない本質を理解できる、著者にしか書けないケーススタディ集。

ポピュリズム大陸　南米 (日本経済新聞出版)

元現地特派員による渾身のルポルタージュ！　機会の不平等による格差の再生産、貧困の連鎖で、ポピュリズムへの道を突き進む南米。南米と日本の「不平等と格差」は“程度の問題”に過ぎない。南米のリアルから日本の危機をも示す警告の書。

半導体立国ニッポンの逆襲　2030復活シナリオ

本書では、半導体業界の現在の姿、ラピダス設立の裏側にある日米の思惑、失敗続きの国家プロジェクトなどをひもときながら、日本半導体の未来を見通す。

アジアの経済安全保障　新しいパワーゲームの構図 (日本経済新聞出版)

米国主導「戦時」の半導体戦略、中国のデカップリング対応と軍民融合発展戦略、外交孤立の台湾の選択、メガＦＴＡ掛け持ちのＡＳＥＡＮ、アジア・ゼロエミッション共同体構想――。本書は、東アジアの各国・地域のほか、西側陣営をリードする米国や「グローバルサウス（南半球を中心とした途上国）」の一角として発言力を強めるインドの動向を調査し、戦略物資の半導体をめぐる攻防や地域エネルギー安保の問題も分析。相手に対する脅威認識から始まる安全保障の措置が逆に相手の脅威となり、際限のない軍拡競争を招いてしまうことを「安全保障のジレンマ」という。経済安保の諸政策も取り組み自体が新たなリスクを生じさせるリスクがあり、地域におけるリスク軽減策についても検討した。分断を超えてどのような経済安保戦略を構築すべきかを問う。

異次元エネルギーショック　2050年への日本生き残り戦略 (日本経済新聞出版)

橘川武郎、高村ゆかり、瀬川浩司、平沼光、田辺新一、杉本康太、黒﨑美穂――。第一人者が集結し、政策を大胆に見直す。気候変動問題への対応、コロナ禍からの復興、地政学的なエネルギー安全保障への対応、そして、脱炭素経営の必要性など、様々な要素が複雑に絡み合い、我々はこれまでにない異次元のエネルギー危機に直面しています。国産エネルギーの積極活用、再生可能エネルギー政策の注目点、エネルギー高騰時代のクリーンエネルギー技術、住宅・建築分野での徹底した省エネ、投資家・金融家視点でのエネルギー政策など、各分野の第一人者が大胆な改革を提示します。

DX失敗学　なぜ成果を生まないのか

DX（デジタルトランスフォーメーション）で失敗している企業は多い。DXに取り組むよう会社から言われたものの、どうしたらいいのか悩んでいたり、取り組みを始めたがうまくいくのか自信がないという人もたくさんいるだろう。筆者はIT関連の開発に長年携わっており、「失敗学」にも多くの経験を持つ。そこから生み出した失敗の真因を究明するためのツール「ITプロジェクト版失敗原因マンダラ図」を編み出した。本書ではこのマンダラ図を使って過去のDXプロジェクトの失敗事例を分析し、真因を追究している。取り上げるのは7pay、ドコモ口座、LINEBank、三菱UFJフィナンシャル・グループのGO-NETなど10事例を分析する。プロジェクトを途中で振り返って失敗を未然に防ぐためのチェックシートの使い方についても解説する。

経済兵器　現代戦の手段としての経済制裁

本書は、第一次大戦後から第二次世界大戦勃発までの３０年間に、どのように経済制裁が生まれ、現代のような形に発展してきたのかを英米仏の制裁主義者、国際主義者らの議論や各国の思惑を膨大な資料をもとに、気鋭の米国人歴史学者が描いたものだ。ロシアも自国資源の石油、ガスを武器にして、中国などと連携する動きを見せるなど、ウクライナ戦争が「経済戦争」の様相も呈している中、これからの世界経済を考えるうえで必読書といえる。

世界のプロが学ぶ会計の教科書　資産負債アプローチで使える知識を身につける (日本経済新聞出版)

プロ意識を持った大人のための入門書。あなたはプロとしてビジネスの話をする時に「会計のことは何となく分かってる」に留まっていませんか？「基本的な用語は厳密に使いこなせる」「“投資とリターン”という世界標準の視点を持ってお金の話ができる」。プロに相応しいレベルまで、ゼロから一気に分かりやすく引き上げます。

経営学とはなにか (日本経済新聞出版)

経営学は、なぜある状況で特定の経営行動が成果を生みやすいのか、その原理を解明する学問です。経営という仕事に役立つフレームワークを提供して初めて存在価値があります。本書は、「経営するということ」を「組織で働く人々の行動を導き、彼らの行動が生産的でありかつ成果が上がるようなものにすること」と定義。そのためには、未来への設計図を描く、他人を通して事をなす、想定外に対処する、決断するという行動がりーダーに求められます。50年以上にわたって日本企業を直視し続けてきた第一級の経営学者が、リーダーの悩みに答える待望の書です。1989年に刊行されたロングセラー『ゼミナール経営学入門』を頂点に達した日本企業のメカニズム解明の本とすれば、本書は失われた30年を背景としてより経営に役立つ実学の大系を示す内容となります。

気候安全保障の論理　気候変動の地政学リスク (日本経済新聞出版)

気候安全保障とは、気候変動が遠因となって起きる紛争や暴動から国や社会を守ること。気候変動は、それに伴う異常気象や自然災害が人や社会にとって直接的な脅威となるだけでなく、他の様々な経路を通じて間接的にも人間社会の平和と繁栄に対する脅威を増幅しうるのです。しかし、気候変動と紛争との関係については、未だ不明な部分が多い。気候変動が紛争を引き起こすとすれば、どのようなメカニズムによるのか？　気候変動が紛争に結びつく特定の条件があるのだろうか？　気候変動が遠因とされる紛争とは、どのような事例なのか？　今後数十年内に世界はどのような気候安全保障リスクに直面する可能性があるのか？　本書は、これらの問いに答える最先端の国際政治経済分析です。

IT職場のトラブル対処決定版

人手不足に悩み、働き方改革の必要性が問われるIT企業。ホワイト職場になるために解消すべき身近な職場のトラブルの対処法を52の相談に答える形で分かりやすく紹介した決定版というべき1冊。プロの人事コンサルタントが採用・人事異動、労働時間、テレワークやフレックスタイム制など勤務制度、休憩や有給休暇、退職や転職、服務規律や懲戒処分、人事制度や賃金制度、ハラスメントやメンタルヘルス問題、派遣や請負、システムトラブル関連まで幅広い領域を10のカテゴリーに分けて解説する。

実践！ウェルビーイング　世界最強メソッド「ビジョン・ゼロ」

本書は、企業におけるウェルビーイングとは何かを解き明かし、ウェルビーイングを実践するための最強メソッドであるビジョン・ゼロを世界中で推進する専門家が実践事例や技術動向を交えて解説する。

環境覇権　欧州発、激化するパワーゲーム (日本経済新聞出版)

コロナ禍やロシアによるウクライナ侵攻のなか、環境問題対応を加速し、世界をリードする欧州。「安全保障色を強めるグリーンニューディール」「欧州に世界が追随するカーボンプライシング」「排出削減の切り札・水素をめぐる技術開発と世界標準化競争」「１京円のカーボンゼロ・マネー争奪」など、対立とルールづくりのパワーゲームを活写する。

ウェルビーイングで変わる！　食と健康のマーケティング (日本経済新聞出版)

ウェルビーイングで、これまでのビジネスが180度変わる！　身体的な健康をゴールとした「ヘルス」から、身体と心の健康を目指した「ウェルネス」を経て、より自分らしく生きることを目指す「ウェルビーイング」の時代へ。これからの企業に求められる「生活者のウェルビーイングをどう実現するか」という考え方──新たな時代を生き抜くための、生活者視点のマーケティングを解説する。

日本の会社のための人事の経済学 (日本経済新聞出版)

ジョブ型雇用、人的資本経営、テレワークなど日本企業の人事担当者は様々な課題に取り組んでいるが、その意義や取り組み方について必ずしも十分な理解が行き渡っているとはいえない。それは、議論を行うための共通の土台であるフレームワークに大きな隔たりがあるからだ。人事の経済学は、雇用・人事システムがどのように機能しているのか、その基本的なメカニズム、その背後にある理論を知るために企業の人事担当者が理解しておくべきフレームワークだ。本書は、人事の経済学と雇用システムを解説し、雇用・人事システム変革の際にベースとして考慮すべき戦略を明らかにする実務家必読の書。

ハッキング・デジタル　ＤＸの成功法則 (日本経済新聞出版)

ＤＸの「どうやって」を解き明かす。デジタル組織に生まれ変わるための「やることリスト」を網羅。先進事例からベストプラクティスを抽出した実践ガイド。ＤＸは「プロジェクト」ではなく「ジャーニー」である。ＤＸは１回かぎりのプロジェクトでも、実験的な打ち上げ花火でもない。組織全体に浸透し、デジタル技術が組織活動の基本構造になるまで続く、長い段階的なプロセス（ジャーニー、旅路）だ。本書には、約１０年にわたるＤＸについての研究のなかで著者たちが集めてきた「実践者たちのベストプラクティス」が詰まっている。「変革」という難事業を成し遂げるための手法として役立つはずだ。

イノベーションのジレンマからの脱出　日本初のデジタルバンク「みんなの銀行」誕生の軌跡に学ぶ

本書は、「みんなの銀行」という日本初のデジタルバンクをつくった人たちの話です。みんなの銀行とは、大手地方銀行の「ふくおかフィナンシャルグループ」から生まれた新たな銀行で、デジタルネイティブ世代を主な想定顧客に、スマホだけですべてが完結する、これまでにないタイプの金融サービスを提供しています。日本ではあまり聞かないかもしれませんが、世界では「チャレンジャーバンク」「デジタルバンク」と呼ばれる注目分野です。ふくおかフィナンシャルグループという後ろ盾はありますが、サービスも、基幹システムも、すべてゼロから設計・開発しています。みんなの銀行を起こした中心人物は、ふくおかフィナンシャルグループの行員です。この話を聞いた誰もが、「大手企業にいながら、どうやってイノベーションを起こせたのか？」と疑問に思うでしょう。その謎に迫ろうと、本書が生まれました。

ビジネストランスレーター　データ分析を成果につなげる最強のビジネス思考術

ビジネスでのデータ活用はどの企業も進めており、「ビジネストランスレーター」は、現在、最も求められている人材といえるでしょう。ビジネストランスレーターは文系も理系も、誰もがなれます。本書ではビジネストランスレーターの４つのスキルを定義していますので、それさえマスターすればよいのです。ぜひ、あなたのスキルアップに本書をお役立てください。

イーサリアム　若き天才が示す暗号資産の真実と未来

暗号資産イーサリアムを弱冠19歳にして創案し「若き天才」と称されるヴィタリック・ブテリンによる"ProofofStake:TheMakingofEthereumandthePhilosophyofBlockchains"の邦訳です。ブテリンがイーサリアム誕生以前からブログやフォーラムなどで発表してきた暗号資産（イーサリアム）の構想、目的、役割、機能、有用性、可能性についての書き物を1冊にまとめたものです。暗号資産のあり方を理解したり考えるうえで大いに示唆に富むのはもちろんのこと、思索家、活動家としての一面も伺えます。巻末に「イーサリアムホワイトペーパー」および「用語集」も収録。

実践リスキリング　DXを成功に導く人材を育成する

DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組むほとんどの企業が直面するのがデジタル人材、DX人材の不足だ。優秀な人材は引っ張りだこの状況で、外部からの採用は非常に難しい。今、企業がDXを成功させるために必要なのは内部の人材を再教育し、DX人材とすること。リスキリングが強く求められている。ただデジタル技術によって企業を変革させるDX人材のリスキリングは、デジタルやIT技術を教えればいいというものではない。変革の道筋を可能にする「ビジネスの仕掛け」を学ぶことがDXを成功させるリスキリングの最も重要な一歩になる。本書は、住友生命でDX推進に関わる筆者が、DXを成功させる17種類の「ビジネスの仕掛け」に加え、DXのビジネス企画のケーススタディー、リスキリングの対象人材と内容、方法と研修事例、リスキリングを成功させる「9つの学びの仕掛け」までを解説する。DXを進め、DX人材不足を解消するために必読の１冊。

人材投資のジレンマ (日本経済新聞出版)

資源に乏しい日本は人材によって成長を実現してきたと言われてきたが、企業の人材投資の方法論は、流動化する労働市場や多様化する働き方、人材に対する高い専門性の追求など、さまざまな環境変化に対応することが求められるようになっている。しかし、日本企業は多くの場合、人材への投資を正確に把握しているわけではない。また、重視していると言われるOJTにおいても、効果検証がきちんと行われているとはいえない。まさにジレンマと言ってよい状況である。コロナ感染拡大などもあって職場が変質している今、OJTの再編成や体系化などが必要である。本書は、このような問題意識に基づいて、改革の方向性を探るために、東京と米国カリフォルニア州で合計13社、24名の人事責任者インタビュー調査と20～40代の約2300人を対象として、３時点でのアンケート調査を行った。結果として、４つの提言がまとまった。(1)外部労働市場との戦略的連携、(2)人材育成のパラダイムシフト、(3)働く人のマインドへの投資、(4)組織開発の進展である。人材マネジメント全体を網羅してはいないが、この４点は、変化する環境のなかで、現在の人材マネジメントを改革するうえで考慮すべき点である。

社史から読み解く長寿企業のDNA　歴史に見る強さの源泉 (日本経済新聞出版)

本書で取り上げる会社の多くは、時代の大きなうねりの中で幾多の試練を乗り越え、創業から100年を超えてなお繁栄を続けているものばかり。どの会社も経営トップに共通するのは、「着眼点や観察眼」「時代を見る目の確かさ」「先見性と明確な目的意識」「自助自立の精神」「絶えざる創意工夫、チャレンジ精神」である。そして、事業を始めた動機はたんに「儲かるから」ではなく、国や人々を物心両面で豊かにしたいという社会に対する使命感と志の高さであった。また、時代や経営者がかわっても創業者の哲学・経営理念を長く引き継いでいること、苦境に立たされても常に前を向き、信念と工夫で危機を切り抜けている点も共通している。これらが記された社史は、先人起業家たちの足跡を記録した、まさに生きた「経営の教科書」である。

10年変革シナリオ　時間軸のトランスフォーメーション戦略

あなたの会社は、10年後に生き残っていますか。生き残っているとして、現在の主力事業は、そのまま稼ぎ続けていられるでしょうか――これまでの企業の衰退の事例を見ると、10年前にはその芽が見られていることが多い。変化の激しいいまだからこそ、小手先の改革ではなく、10年先の長い時間を見据えた抜本的な企業の変革に、すぐにでも着手する必要があるのだ。本書では、長期の時間軸で強い成長力を取り戻すための戦略を、「時間軸のトランスフォーメーション戦略」と呼ぶ。抜本的な変革を求めている企業に向けて、経営戦略の構想、シナリオ作りと実行のポイントについて解説。成功事例を使いながら、アカデミックな理論や著者自身の実務的な経験を交えて、フレームワークとして提示する。

組織の経済学のフロンティアと日本の企業組織 (日本経済新聞出版)

組織デザインへの応用が期待される理論を体系的に解析したA章、それを用いて日本企業への事例研究を行ったB章という立体的な構成となっており、理論と実業をつなぐ、画期的な専門書が誕生しました。経済学の専門知識と現実の企業組織についての実務的知見の両方を備えた著者ならではの精緻で明晰な分析。組織の研究者や企業の経営企画、コンサルタントの方におすすめです。

妄想と具現　未来事業を導くオープンイノベーション術DUAL-CAST

共創を通した「未来体験」のプロトタイピングを得意とする、越境型クリエイティブ集団「Konel（コネル）」。テクノロジーを用いた未来の妄想を発信する、イノベーションメディア「知財図鑑」。両社を率いる著者・出村光世による、オープンイノベーション術が新体系「DUAL-CAST（デュアルキャスト）」としてまとめられた一冊。情熱をもった人材がチームを組み、ひとたび視点を変えることで、飛躍的な未来の「妄想」を描くことができる。そして、その「妄想」を可視化し、共創を促すことで、推進力が高いプロジェクトをデザインし「具現」へと導くことができる。

実践カスタマーサクセス　BtoBサービス企業を舞台にした体験ストーリー

「カスタマーサクセス」という言葉を聞いたことはあっても、実践している人はまだまだ少ないのが実情です。本書は、「カスタマーサクセスは知っているが実践したことはない」という人に向けて書いています。BtoBサービス企業を舞台に、上司の命令でカスタマーサクセスを担当し、最初は１人で、やがてチームをつくり、部署ができ、最後は新規事業の責任者になるまでを描いています。主人公の経験をドキュメンタリーで追い、困ったときに教えてくれる専門家の解説で実践的に知識が身に付く仕立てです。カスタマーサクセスを実践するとどんな問題が発生し、それを乗り越えるにはどういう順番で何をすればいいのかを詳しく解説します。体験して学んだことは忘れないもの、たとえそれが疑似体験でも効果は大きいと思います。「カスタマーサクセスに挑戦したい」と志す、ビジネスパーソンの力になってくれる１冊です。

在庫戦略の教科書

新型コロナウイルス禍による物流網の寸断に、ウクライナ危機をはじめとした国際情勢の変化による供給不安、そして相次ぐ自然災害による工場の操業停止……。さまざまな要因が製造業におけるサプライチェーン（供給網）の安定性を脅かしています。こうした事態に多くの企業が在庫の考え方を見直し始めました。ところが、多くは在庫の「善悪論」に終始しているというのが実態です。本書が勧めるのは「目的志向の在庫論」です。すなわち、在庫を必要性で見るのではなく、経営目的の達成に貢献しているか否かで評価します。その上で、さらに「攻めの在庫」と「守りの在庫」という攻守2つの視点で在庫を戦略的に捉えていくという方法を解説します。在庫管理のノウハウについては類書が多く出ていますが、経営視点で目的志向の考え方で在庫戦略に触れた書籍はあまりありません。本書が不確実なこれからの時代に負けない在庫戦略を立案する一助になれば幸いです。

ＥＢＰＭ　エビデンスに基づく政策形成の導入と実践 (日本経済新聞出版)

国や自治体で関心を集めるＥＢＰＭ（エビデンスに基づく政策形成）について総覧できる1冊。

ファシリテーション・グラフィック[新版]　議論を「見える化」する技法 (日本経済新聞出版)

議論を描けば、会議が変わる！　ミーティングやワークショップを効果的に進行する必須スキルを豊富なビジュアルを用いて解説した定番ロングセラーの最新版（オールカラー）

民主主義の経済学　社会変革のための思考法

いま民主主義の真価が問われている。ロシア、中国、イラン、北朝鮮といった民主主義とは異質な権威主義国家の脅威だけでなく、トランプ前大統領時代からのアメリカ国内の混乱など、民主主義国家の存在を揺るがす事態が続いている。本書は近年目覚ましく発展している「新しい政治経済学」による民主主義の分析である。選挙を中心に政治経済学の代表的なモデルと、それに関連する実証研究を紹介する。

天才読書　世界一の富を築いたマスク、ベゾス、ゲイツが選ぶ100冊

テスラCEOのイーロン・マスク、アマゾン創業者のジェフ・ベゾス、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ──。いずれもイノベーションを起こして「フォーブス」世界長者番付1位になった天才です。実は猛烈な読書家でもある3人が読んだ100冊の本を一挙に紹介します。著者は3人を直接取材したジャーナリスト。天才たちの素顔や知られざるエピソードを交えて、名著・良書の読みどころを丁寧に解説します。古典だけでなく、教養のアップデートに役立つ最先端の本も網羅。"21世紀の教養"といえる100冊のエッセンスが学べる、最高のブックガイドです。

リスクマネジメント変化をとらえよ

経済安保、人権問題、自然災害、サプライチェーンリスク、FCPA、サイバー、サステナビリティ……。企業は日々想定外のリスクに直面している。だが、リスクを恐れずテイクせねば成長もできない。リスク管理に対する基本的な考え方と必要な取り組み方を、詳細に解説した経営者・ビジネスパーソン必読の1冊！

設計マネジメントの教科書

日本の製造業には、設計マネジメントが有効に機能してない企業が少なくありません。設計部門は職人気質なところがあり、誰かから教えられたり指摘されたりするのを嫌う人が多いという現実があります。そのため、管理者がマネジメントするのは非常に難しく、実質的に現場の設計者に任せてしまっているケースが多いというのが現実です。これでは設計の出来が担当した設計者に依存し、必ずしも良い設計とは言えません。本書は、トヨタ自動車の設計者出身のコンサルタントが、トヨタ自動車の設計マネジメントを担う管理者に求められるマネジメントの方法を体系的に、かつ分かりやすく解説します。品質とコスト、納期（QCD）の全てを高い水準で成立させるトヨタ自動車の開発設計の「本質」を学び取ることができる良書です。製造業の開発設計部門の管理者および設計者にとって必読の1冊です。

Excelで学べるデータサイエンス入門講義

ビッグデータやAIによる社会の変化、データ分析＆活用の基礎がまるわかり！　文系・理系を問わず身につけるべき「現代社会の必須教養」をやさしく解説。

人権尊重の経営　SDGｓ時代の新たなリスクへの対応 (日本経済新聞出版)

「ビジネスと人権」に関する企業の取り組みは、まだ発展途上であり、欧米の多国籍企業であっても、完璧に指導原則の要請事項を実践、体現できているところは存在しないといえる。そもそも、サプライチェーン上の人権リスクを完全にゼロにすることは不可能である。そのなかで、自社として「ビジネスと人権」の課題にどう向き合うことができるのかを真摯に考えられることこそが、これからの企業経営にとって重要であるといえる。しかし現状では、ビジネスと人権に関する国際文書は記載が曖昧なものも多く、一読しただけではなかなかその内容を理解することは難しい。そこで本書は、人権概念そのものを理解したうえで「ビジネスと人権」に取り組んでいくことを念頭に、読者が具体的なイメージを持てるよう、筆者の専門領域である「人権×労働」の観点から、現場における事例等を数多く紹介。国内外の最新状況と共に、世界が突きつける課題を整理し、日本企業が絶対に押さえておくべき知識を網羅的に解説する。

ランサムウエアから会社を守る　～身代金支払いの是非から事前の防御計画まで

本書では、ランサムウエアによるビジネスインパクトと被害に遭ったときの経営判断など、会社経営に携わる人が知りたいであろう内容は可能な限り専門用語を使わないように工夫しています。また、情報システム部門で日々汗を流している方々も、どこから行動を起こしたらいいのか分かるような内容を盛り込みました。すなわちランサムウエアについて知りたい会社の経営層から現場で対応する方々までを対象に、なるべく多くの人に役立つようにと書いています。著者たちの所属するラックのサイバー救急センターはサイバー攻撃被害の相談を受ける専門組織として2009年に設立。これまで4000件以上の対応実績があります。本書では、それらの専門家の知見を余すことなく公開しており、読み手の立場に応じて、すぐに行動を起こせるようになっています。

NUDGE 実践行動経済学完全版

「行動経済学」最高の入門書！　ノーベル経済学賞受賞！　セイラー教授の代表作が、「最新の話題」を盛り込み、より「役に立つ」かたちになってリニューアル！　「NUDGE（ナッジ）」とは親ゾウが、子ゾウの背中を鼻でちょっと押すように、強制や禁止をせずに本人の「よりよい選択」を後押しする「使える」経済学！　「うっかりしていた」「知らなかった」「じっくり考える時間がなかった」……実はその「損」、ナッジの活用で防げます！

ネットワーク・エフェクト事業とプロダクトに欠かせない強力で重要なフレームワーク

サービスやプロダクトを急成長させる戦略「ネットワーク・エフェクト」は、時にサービスを破滅にも向かわせる――。しかし、その全貌は知られていない。シリコンバレーのトップベンチャーキャピタル、アンドリーセン・ホロウィッツ（a16z）のゼネラルパートナーであり、クラブハウスなど注目のスタートアップの取締役も務めるアンドリュー・チェンが、成長に欠かせない戦略「ネットワーク・エフェクト」を解き明かします。

企業価値創造を実現する　人的資本経営 (日本経済新聞出版)

ヒトこそ価値の源泉、最重要資本である！　「国際規格ISO３０４１４」「人材版伊藤レポート」「サステナビリティ報告」……SDGs時代のグローバル標準に対応した人材マネジメントとは？　味の素、エーザイ、オムロン、花王、ソニー、SOMPOHDなど先進企業の取り組みも紹介しながら、その基本を実践的に解説。

ダイナミック・サプライチェーン・マネジメント　レジリエンスとサステナビリティーを実現する新時代のSCM

サプライチェーンは転換点を迎えている。半導体不足、COVID-19、ウクライナ問題などによって既存のサプライチェーンはずたずたにされ、カーボンニュートラルやESGは企業にこれまでとは違った対応を求めています。サプライチェーンの考え方を抜本的に変える時期に来ていることはわかるのだが、ではどうずればいいのでしょうか。それを示してくれるのが本書です。

マネジメント・テキスト　イノベーション・マネジメント入門（新装版） (日本経済新聞出版)

イノベーションは経済の成長に欠かせないものだが、それをいかに育て、実用化するかはマネジメントの中でも最も難度が高いテーマ。本書は、日本のイノベーション研究の中心地である一橋大学イノベーション研究センターの研究者が総力を挙げてイノベーションを正面から解説した『マネジメント・テキストイノベーション・マネジメント入門（第２版）』（2017年刊）の新装版。本書のようにイノベーションに関わるすべてのテーマを網羅したテキストはありません。今回の新装版で２色刷りにし、より見やすくなりました。マネジメントテキスト・シリーズは本書刊行時点で既刊10点、テキストとして定評があります。

「データは苦手」からの卒業　管理職のためのやさしい数値化技術

データ分析をテーマした本はなかなか読む気にはなれませんよね。でも、この本なら大丈夫です。読者が苦手意識をもっていることを想定し、「わからない」を生まないように配慮しています。それでいて、ビジネス経験者にとってすぐに役立つ内容になっていますので、必ずや最後まで読めると思います。データ分析は奥が深く、複雑な手法を使えば劇的な成果を出すことも可能ですが、ビジネスの日常ではそんな手法を使わずとも十分に効果を得ることは可能です。嫌いにさえならなければ、いろいろな場面で数値化技術が使え、使えば使うほど苦にならなくなっていきます。本書が目指すのは、「これでいいんだ」「使える。効果が実感できる」という成功体験を積み重ねることです。ここさえクリアできれば、数値化・データ分析は、気が付けばあなたのスキルになっているはずです。「データ分析は苦手」と感じている人にこそ、手に取ってもらいたい、数値化スキル基本中の基本の書です。

デザイン思考　マインドセット＋スキルセット (日本経済新聞出版)

VUCAの時代には事業環境の不確実性、不透明性が増す。AIやロボット技術が進展するなか、デジタル技術・ネットワーク化を駆使した新たな事業創造が欠かせない。さらにSDGsへの取り組みも必須で、未知・未経験分野へ進出するための武器としてデザイン思考の実践的導入はますます重要になる。本書は、国内外の最前線を知る著者が、具体的事例とともに、デザイン思考導入の基本と実践を総合的に解説する、経営者から開発担当者まで必携の一冊である。

モビリティリ・デザイン 2040 「移動」が変える職住遊学の未来 (日本経済新聞出版)

コロナショックを契機に加速する街づくりのリ・デザイン。技術の進化・融合と脱炭素化の流れは、産業や暮らしをどう変えるのか？　“人にやさしい”近未来社会実現の可能性と課題を説く。

日本経済の見えない真実　低成長・低金利の「出口」はあるか

「一国の経済成長と密接な関係があるのは、株価ではなくて生産性上昇率である。2010年代も含めて日本を『失われた30年』と言うなら、米国も大局的には『失われた30年』であり、米国の方が途中で少し良い時期があっただけにすぎない。」（本書第2章「正しい『成長戦略』の難しさ」から）　著者は、白川方明、黒田東彦の2人の総裁を支えた元日本銀行理事。現在はエコノミストとして活躍している。デフレ脱却を目指したアベノミクス、日銀による異次元の金融緩和の前提としてあった日本経済をめぐる「通説」が果たして正しかったのだろうか。この10年の金融財政政策を総括し、新たなフレームを提示する。

ROIC経営　実践編　事業ポートフォリオの組換えと企業価値向上 (日本経済新聞出版)

ROICを中期経営計画の目標に掲げるなどROIC経営に取り組む企業は増えたものの、業績評価において「計算」するのに留まり、実際の企業価値向上につなげられていない企業はいまだに多いのが実態です。ROICを企業価値向上につなげていくための次のステップとして、事業ポートフォリオを適切に評価するプロセスを構築し、果敢に事業を入れ替えていく必要があります。本書は、ベストセラー『ROIC経営』の実践編として、事業ポートフォリオ評価とその組み換えに焦点を当てた、経営実務のための解説書です。

AIってそういうことか！ビジネスの現場で使えるPFN式活用法

本書をお読みいただければ、機械学習・深層学習・強化学習や、それらの機能である認識や生成、制御などを「AI」と一緒くたにして議論することがビジネスの現場ではあまり意味をなさないことがお分かりいただけるでしょう。「AIが絵を描く」ではなく、「人間の意思で、深層学習を利用した生成モデルが絵を描く」という枠組みと解像度で事象を理解し、ご自身の事業の課題解決に応用できるようになることを目標としています。ビジネスパーソンの皆さんにとって、本書が「AI」の本質的な原理やメリット、限界を知り、ビジネスの現場でいち早く役立てるための一助となれば幸いです。

まちづくり仕組み図鑑ビジネスを生む「地元ぐらし」のススメ

自分が住む・働くまちで、すてきな出会いの場を生みながら、主体的に暮らしを楽しむ――。より自由にまちづくりに関わっていくこうしたスタイルを「地元ぐらし」と定義。地元ぐらしのポイントを解説するとともに、「地元ぐらし型まちづくり」のモデルとも言える具体事例を通して、ノウハウを図解で伝える。事例は、建築設計者やグラフィックデザイナーなどが、副業や複業として手掛けた12ケース。事業関係者の相関図、初期投資や事業収支などを収録するなど、これまでのまちづくり関連の書籍とは一線を画す。

Kawaii経営戦略　幸福学×心理学×脳科学で市場を創造する (日本経済新聞出版)

さまざまな感情で構成されるＫａｗａｉｉは、幸福度を高め、人をポジティブにする効果がある。パーパス経営やＥＳＧが注目を集めるグレートリセットの時代において、企業活動の競争優位の源泉は「機能的価値」ではなく「感情的価値」だ。つまり、安心感や幸福につながるＫａｗａｉｉという感情は、人の心を動かし、ビジネスを大きく前進させる可能性を持つ。本書では、おもにマーケティングと人・組織戦略を解説。マーケティングでは、Ｋａｗａｉｉを取り入れた商品開発やブランド戦略、感受性によって顧客をセグメントし個別最適な消費行動を促す顧客戦略、ゲーミフィケーションの要素にＫａｗａｉｉを活用したＣＸ戦略などを紹介する。組織戦略では従業員の幸福度を高め、エンゲージメント、ウェルビーイングを向上させるＫａｗａｉｉの効果を詳述する。

すべての企業人のためのビジネスと人権入門

実のところ、2020年頃まで「ビジネスと人権」のテーマで日本企業の経営者と対話すると、会話がかみ合わないことがほとんどだった。著者は経営コンサルティング会社の代表として日々、企業からサステナビリティ（持続可能性）についての相談を受けている。その際、気候変動対策としての脱炭素の取り組みだけがサステナビリティの論点なのではなく、人権についてもしっかり経営会議で議論しましょう、と伝えている。そのとき、「人権って同和問題の話だよね。なんでウチに言ってくるんだ」という狭い解釈をしている経営者も少なくない。このタイプの経営者は単に「認識不足」なので、今日の「ビジネスと人権」の全体像を学ぶことで意識や行動が変わる期待もある。だが、次のような反応を示す経営者の場合は要注意だ。原因はより根深く、建設的な対話になるまでに苦心する。「俺が若いころは、ハラスメントなんて全然問題にならなかった。長時間労働は当たり前。だから会社は成長したんだ」「日本だって戦後の復興期には子どもが働いていた。経済が大きく成長するときというのは、どこの国でもそう。途上国は今その時期だから、子どもが働くのは当たり前でしょう」本書は、企業が「ビジネスと人権」に取り組むための基礎知識と、具体的な実践方法、さらには「人権リスク対策」を通じてビジネスを拡大するためのヒントをまとめた。

危機からの脱出 I

危機からの脱出 II

日本企業の品質不正事件が相次いでいる。日本に品筆管理を教えてくれたデミングの「マネジメントのための14原則」が収録され、その哲学が凝縮された本書は経営者必読。

ファミリー企業の戦略原理　継続と革新の連鎖 (日本経済新聞出版)

世界的にファミリー企業は、すべての企業のなかの極めて大きな比率を示しています。このプレゼンスの大きさは、ファミリー企業が時代遅れではなく、環境変化にうまく適応してきたことを物語っています。企業がいかに環境変化を乗り越え、長期に存続・成長できるのかを考えるために、ファミリー企業の研究は重要なのです。本書は、ファミリー企業の行動・戦略の特徴を実証的に解明するもの。それがどのようなファミリー企業にいかなる優位性、課題をもたらすかを明らかにし、日本企業にとってのインプリケーションも議論します。

デジタル列島進化論 (日本経済新聞出版)

元首相・田中角栄氏の『日本列島改造論』から50年。社会のしくみもインフラも老朽化し、閉塞感に包まれる日本。「課題先進国」の日本を復活するには何が必要か。エレクトロニクス分野のトップアナリスト、ヘッジファンドのファンドマネージャーという異色の経歴をもつ大学教授が、ハードとソフトの両面から日本を再設計するためのコンセプトを提言。各省庁の取り組みを俯瞰・検証しながら、デジタル時代の新たなグランドデザインを描く。

売上の地図　3万人を指導したマーケティングの人気講師が教える「売上」を左右する20のヒント

20年以上、大企業の広告宣伝、PR、マーケティング業務の支援に携わってきたトライバルメディアハウス代表取締役社長の池田紀行氏が、売上に影響を与える全20個の構成要素を構造化した「売上の地図」を大公開。商品・サービス、広告、価格、ブランドからソーシャルメディア、オウンドメディア、好意、クチコミまで、自社の不足点、注力ポイントが見えてくる。

世界レベルの工場の経営・運営を目指す　工場長の教科書

本書は、経営に貢献できる工場を造るために、深く理解をしておくべきことを解説した工場長のための教科書です。工場長や製造部長といった生産拠点を経営するトップ層はもちろん、製造課長や技術課長など、工場において重要な位置を占める工場マネージャーのための教科書でもあります。また、近い将来に工場を統括する職責に就くべき人にも向けています。

製造現場を守る７箇条　ストップ品質不正

無理な目標、職場の格差、多重兼務、権限長期化…「デキる社員」が不正の温床。防御のカギは現場が握る!

日本の地経学戦略アジア太平洋の新たな政治経済力学 (日本経済新聞出版)

本書は、企業の戦略・政府の経済外交・国内政治・経済、米中関係、アジア各国の経済発展、これら様々な要素のベクトルが交じわり合う力学の構図を「地経学」の観点から立体的に描き出す。また、大きな分岐となった1990年代以前と以後における変容を歴史的な観点から捉え、貿易・投資だけでなく、通貨・金融、対外援助に関わる領域も取り上げて広角度から考察する。そして、これら分析をもとに、「地経学」という高次の視点から、日本の対外戦略のエポックメイキングな変化を、中国のパワーの高まり、米中対立の深まりのなかで浮かび上がらせる。

人口大逆転　高齢化、インフレの再来、不平等の縮小 (日本経済新聞出版)

人口構成の変化は経済の姿を大きく変える最大の要因のひとつです。これから30年、人口の高齢化、労働人口の減少という世界的な人口構成の変化により、経済構造がこれまでの30年とは逆の方向に進む、インフレが到来、金利は上昇し、グローバル化のスピードは遅くなる、という通説とは異なる大胆な見方を示す話題の本の登場です。

コロナと創薬　なぜ日本の製薬企業は出遅れたのか

感染者数4億9700万人、死者617万人（2022年4月10日現在）の新型コロナウイルスのパンデミックは終息する気配が見えない。切り札のワクチンはファイザー・ビオンテック連合とモデルナに依存し、治療薬でもメルクなどが先行している。ワクチン、治療薬とも日本メーカーの存在感は薄い。こうした状況はなぜ生まれたのか。バイオテクノロジーと医薬品産業を長年取材してきた著者は、モダリティのイノベーションに日本の製薬企業が乗り遅れたことが原因と見る。「低分子化合物」「ペプチド」「抗体」「核酸」など治療に用いる物質の種類の違いを「モダリティ」という。その世界の潮流の変化についていけなかったのだ。日本企業の創薬力については、第2部で検証する。

ビジネスの名著を読む〔戦略・マーケティング編〕 (日本経済新聞出版)

『競争優位の戦略』『コークの味は国ごとに違うべきか』『ファスト&スロー』...etc.MBA定番書を一気に読破、世界標準の経営書20冊ポーターら巨匠の代表作から、近年ベストセラーになった注目作まで、戦略論やマーケティングに関して必ず押さえておくべき名著20冊の内容を、独自の事例分析をまじえながら紹介します。『良い戦略、悪い戦略』(リチャード・ルメルト著)を平井孝志氏が解説したり、『成功はゴミ箱の中に』(レイ・クロック／ロバート・アンダーソン著)を楠木建氏が解説するなど、人気ビジネススクール教授らが座右の書を語る。取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

2030年のSX戦略課題解決と利益を両立させる次世代サステナビリティ経営の要諦

本書は、2030年頃までのおよそ10年の間に、サステナビリティに関して何が起きるのかを「未来の見方」を示したうえで業界別に予測し、企業がどこに向かうべきかの具体的指針を示すことを目指した。「投資判断の考え方」を示す「SXの方程式」や、起こり得る複数の近未来を提示する「シナリオ・プランニング」を使って、本書の読者に、これからの10年間を一足先に体感してもらうという野心的な試みだ。本書が提示する「未来の見方」と「SXの方程式」を通じて、新しい視点で自社や、自社が属する業界の未来の見直し、これまで「知っている」と思っていたことが、大きく変わろうとしていることと、今まさにその分節点を迎えていることに気づいてほしい。（本書「はじめに」より）

EVシフトの危険な未来　間違いだらけの脱炭素政策

各国政府首脳は2030～2035年にかけてエンジン車の販売を禁止し、電気自動車（EV）に偏った電動化を推進する政策を相次いで表明しています。本書は一見、環境に優しく聞こえるこの政策の根本的な間違いを技術の面から検証します。背景を分析すると、確固たるエネルギー政策と技術に裏打ちされた戦略ではないことが見えてきます。欧州委員会と欧州各国の政府および自動車メーカーのEV偏重主義は、顧客不在の戦略であり、いずれ破綻を来すと容易に想定できるのです。日本企業が優位なハイブリッド車（HEV）を現実解とする自動車メーカーが環境対策と成長を両立させ、EVへの傾注が苦境に陥る道である理由をひも解きます。

ゼミナール経営学入門（新装版） (日本経済新聞出版)

現実の経営の実感を感じることができ、変化発展し続ける経営のダイナミズムを説明することを目指し、多くの読者を獲得し続けてきた『ゼミナール経営学入門』。30年以上にわたって経営学テキストの世界で君臨し続けてきた累計30万部突破の最強テキストが装いも新たに登場。21世紀の読者に親しみやすいレイアウトで見やすくわかりやすくなりました。

マネジメント・テキスト　グローバル経営入門（新装版） (日本経済新聞出版)

事例中心で理論の紹介がなされてこなかったグローバル経営分野のテキストにおいて、『マネジメント・テキスト　グローバル経営入門』は、組織論・戦略論の基本から最先端までをていねいに解説しました。幸いこの分野の基本テキストとなり20年にわたってロングセラーとなっています。本書刊行後20年近く経過しましたが、グローバル経営において新たな理論は誕生していません。また、日本企業の国際展開はこの20年で大きく進みましたが、海外企業に比べると依然として課題山積であり、本書の記述は依然として現実理解において十分役立つ内容です。本書は、内容をそのままに、読みやすいレイアウトと２色刷で提供するものです。

マネジメント・テキスト　人事管理入門（新装版） (日本経済新聞出版)

本書は、日本企業の人事制度づくりに様々な形で携わり、人事の現場を熟知した著者によるテキスト。2002年の刊行以来、制度の見直しに対応し、改訂を続け信頼を勝ち取りロングセラーとなっています。今回の新装版は、同一労働同一賃金などの最新のトピックスも網羅した2020年改訂の第３版を、内容をそのままに、読みやすいレイアウトと２色刷で提供するものです。

新・現代会計入門　第５版 (日本経済新聞出版)

企業の現実にも焦点をあてながら、理論や制度までしっかり学べる画期的テキストの最新版。収益認識やESG関連の内容などを刷新しました。会計基準や制度の説明にとどまらず、企業の会計行動や会計現象にも焦点をあて、その背後にある要因の説明に多くのスペースを割いています。会計基準や制度が実際の企業活動にどのような影響を与えているかを多面的に理解し、会計が現実をいかに説明できるかという「切れ味」を把握することが大事だからです。

ゼミナール　コーポレートファイナンス (日本経済新聞出版)

本書は，大学生，大学院生，そして社会人という幅広い読者を対象としたコーポレートファイナンス（企業財務）とバリュエーション（企業価値評価）のテキストです。「企業価値の向上」「価値創造経営」「持続可能な成長（サステナブルな成長）」という現代のビジネスのキーコンセプトは，コーポレートファイナンスから生まれたといっても過言ではありません。本テキストの内容をきちんと学ぶことで，これらの重要な考え方を正しく理解することができます。

バリュエーションの理論と実務 (日本経済新聞出版)

バリュエーションそのものの解説書は、入門書から専門書まで数多く刊行されていますが、日本においてどのような問題が存在し、実務上何に注意すべきかといった観点からの解説はなされていません。本書は、M&Aに関わる実務家が知っておくべきバリュエーションの課題を包括的に解説する初の試みです。

人口戦略法案　人口減少を止める方策はあるのか (日本経済新聞出版)

本書は、介護保険の立案から施行まで関わり「ミスター介護保険」と呼ばれた著者が、豊富なデータと学識、政策現場での深い経験をベースに、危機的な日本の人口問題を正面から論じた超大作。人口問題は、社会経済に深く関係し、国家存亡にも影響を与える重要テーマ。それだけに我々の価値観に関わる根深い意見対立も存在する。そこで様々な登場人物が異なる視点から語る小説形式をとっている。政府、政党、国会がどのように関わりながら政策・法案が練られ、諮られていくのか、超リアルなストーリーに沿って、人口問題の深刻さを知り、解決策の手がかりが得られるまったく新しいタイプの書籍である。

3Mで学んだニューロマネジメント［増補版］イノベーション実践手法

著者は、数々のイノベーションで知られる3Mで、30年以上にわたり研究開発や業務改革に取り組んだ経験と、脳科学の視点から人間の本質に根差したメンタリングやコーチングが人のやる気を引き出すために有効であることを見いだし、自ら実証してきました。人間には、イノベーションに挑戦するやる気を引き出すことに対してポジティブに働く本質とネガティブに働く本質があります。前者の出現を強化し、後者の出現を抑制することで、組織・人のモチベーションを高める実践手法が本書で紹介する「ニューロマネジメント」です。

脱炭素経営入門　気候変動時代の競争力 (日本経済新聞出版)

本書は、実際に国内外で動き出している政策・企業事例（ケース）を紹介。日本企業に対し、気候変動に対する経営アクションを起こす際の「きっかけ」と、実際に脱炭素経営を進める上での「羅針盤」を提供する、脱炭素「経営」の初めての解説書です。

政治神学　主権の学説についての四章（日経BPクラシックス）

「主権者とは、例外状態について決定を下す者のことである。」この有名なテーゼで知られるシュミット1922年の作品。以下は、訳者あとがきから。やがてシュミットは、一九三二年の『政治的なものの概念』において、例外状態が発生したかどうかを決定する主権者は同時に、「友・敵関係による結集を行う決定を下すことのできる統一体」としての政治体であると考えるようになる。誰が友であり、誰が敵であるという政治的な決定を下す主体は主権者としての政治体なのである。主権者は例外状態について決定を下す法的な主体であると同時に、誰が敵であるかを決定する政治的な主体でもあるのである。（中山元「緊急事態宣言と『例外状態』」）

インバウンド・ルネッサンス　日本再生 (日本経済新聞出版)

新型コロナウイルスによるパンデミックは世界を大混乱に陥れ、経済活動が急減速した。環境激変のなか、日本は多くの課題を抱えているようにみえる。しかし一方で、考え方、やり方を変えることで、環境変化や多様な課題の発見はチャンスの宝庫となりうる。逆転の思想で考えると、アフターコロナは通常時では難しい「パラダイムシフト」が実現できる可能性が大きく、これを好機と捉え、実際に動くことができる人・組織に勝機がある。過去と同じことの繰り返しや従来のやり方の改善だけでは今後の発展が望みにくいのは改めて言うまでもないことで、いかに付加価値を高めリピーターを増やすか、高価格化を進め富裕層をつかむかという、まさに「戦略」が求められる局面を迎えているのだ。

日本的ジョブ型雇用 (日本経済新聞出版)

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。

「社会主義化」するアメリカ　若者たちはどんな未来を描いているのか (日本経済新聞出版)

自由と競争を愛する国で、いま何が起きているのか。米国の若者たち「ミレニアル世代」「Ｚ世代」の多くが社会主義に傾倒。大企業優遇や社会保障の不備など資本主義のゆがみへの批判、グリーン・ニューディール、時代を象徴するリーダー、オカシオコルテスの登場――経済社会の地殻変動の現場を描く。

実践スタートアップ・ファイナンス　資本政策の感想戦

気鋭の公認会計士がブログサービスのnoteに連載して異例の反響を呼んだ有料記事「資本政策の感想戦」と「資本政策の定跡」を大幅に加筆修正した、スタートアップ向けファイナンス指南の決定版。取り上げたのは、新規株式公開した以下の６社。プレイド、スペースマーケット、Gunosy、Sansan、UUUM、ニューラルポケット。この６社の資本政策、すなわち株式や新株予約権を最適に活用するための計画を「設立から上場までに行った全資本取引」、プレイド21回、スペースマーケット14回、Gunosy19回、Sansan30回、UUUM18回、ニューラルポケット19回、合計121回を「資本取引の影響」と「増加株式数内訳」に分けて詳細に解説している。スタートアップ向けのファイナンス本としては、磯崎哲也著『起業のファイナンス』など良書はあるが、本書は上場までのケーススタディ集として類書が皆無の超絶ファイナンス本。

マネジメント・テキスト　ビジネス・エコノミクス　第2版 (日本経済新聞出版)

吉野家の牛丼の値付け戦略のねらいとは？　なぜコンビニは日本で定着したのか？　なぜコストコは会員制なのか？　なぜユニクロとニトリは流行るのか？　なぜサントリーはセサミンをネットで販売したのか？　なぜ業界１位の企業をひっくり返すのが難しいのか？　ドトールとスターバックスの違いの理由は？　ビジネス界を代表する人々との豊富な接点をもち、企業の動向に詳しい伊藤元重教授が、価格、マーケティング、流通、競争、戦略、消費などをめぐる企業の豊富な事例をもとに、価格理論、ゲーム理論、情報の経済学、行動経済学、産業組織論などのミクロ経済学の基本コンセプトがどう応用されているのか、また、応用できるのか、やさしく、たっぷりと解説します。ビジネスの現場で日々起こっている興味深い現象の背後にある理屈が手に取るようにわかります。知的刺激を得られること間違いなしです。

ＵＸグロースモデル　アフターデジタルを生き抜く実践方法論

すべてがオンラインになる「アフターデジタル」の世界では、産業構造が大きく変わり、従来支配的な地位にあった企業がそうではなくなってしまいます。大企業にとっては大きな変革の必要を迫られる危機であり、同時に新たなステージに上がる機会とも言えます。著者の前著『アフターデジタル』『アフターデジタル２』にはビジョンや思想が語られていますが、実践するには具体的な方法論が必要です。それが本書で解説する「UXグロースモデル」です。

新・航空機産業のすべて　「空飛ぶクルマ」から次期ステルス戦闘機まで (日本経済新聞出版)

航空機ビジネスに精通するプロが解説した、唯一無二の決定版テキスト！　コロナ禍で業界・企業はどうなる？　「環境適合」「空の移動革命」「超音速」の未来像を俯瞰する。

イノベーションを生むワークショップの教科書　i.school流アイディア創出法

一般社団法人日本社会イノベーションセンターが運営する教育プログラムi.schoolは、ワークショップと呼ぶグループワークによりアイディアを創出する活動を実施しています。最大の特長は、創造性に関する学術的知見に基づいてワークショップのプロセスを設計している点。個人の感覚に頼るのではなく、ロジカルに進めるため、多くのビジネスパーソンからは「i.schoolのワークショップは理解しやすい」と評価されています。本書はi.school流のアイディア創出ワークショップに関する知見を掲載した、まさに教科書といえる存在です。アイディア創出法を学びたい初心者から、既にデザイン思考など他の手法を学んだ人、今までの手法にしっくりこなかった人、疑問を持った人など企業でイノベーションを担当する多くの人に、ぜひご一読していただきたい1冊です。

賢い人がなぜ決断を誤るのか？

本書は、数多くの失敗事例を通じて「認知バイアス」とは何かを解き明かすと同時に、バイアスと戦う方法を、世界最先端の組織が実践している「40のテクニック」を中心にわかりやすく解説します。ダニエル・カーネマン（『ファスト＆スロー』著者）、アンジェラ・ダックワース（『グリット』著者）、アダム・グラント（『ORIGINALS』著者）らが激賞！

ＥＴＦ大全 (日本経済新聞出版)

今世紀最も成功した金融商品の一つともいわれ、日本でも市場が拡大しているETF（上場投資信託）。その商品性や魅力から、ETF投資の会計・税務、投資手法まで、体系立てて網羅的に解説します。

競争政策の経済学　人口減少・デジタル化・産業政策 (日本経済新聞出版)

競争政策の目的は、市場が独占されることを禁止し、競争の活性化を通じて、買い手を含む社会全体にメリットをもたらすこと。だが、日本は、人口減少による市場縮小、経済のデジタル化という環境変化に直面し、競争政策の大胆な転換が必要となっています。この２つの課題は、競争判断のあり方に新たな課題を突きつけています。従来は、シェアなど市場画定を通じて実質的な競争が制限されているかを判断してきましたが、この２つの課題においては、市場画定の重要度が相対的に減じ、経済学的な観点からの競争への効果をより真剣に分析する必要が出てきています。九州における地銀の経営統合が紆余曲折の上に認可された背景にも、そのような政策転換のジレンマがあるのです。本書では、そうした問題意識に立ち、公共調達、携帯電話、電力システム改革、再生エネ政策、企業合併、産業政策、デジタル市場などの分析にもとづいて、新しい政策方針を明らかにします。

日経ムック　まるわかり！行政のデジタル化　デジタル庁からスマートシティ、スーパーシティまで (日本経済新聞出版)

本書は、行政のデジタル化の全体像を明らかにし、そこから生まれる民間のビジネスチャンスを探るもの。デジタル庁創設をはじめとした政府が進める様々なデジタル化の計画を解説するほか、先進自治体や企業の成功事例を多数紹介。また、2020年5月に国会で関連法案が可決された、AIやビッグデータを活用して社会を根本的に変える「スーパーシティ」構想も詳しく取り上げます。